マイホームを購入するときは、理想の自宅を実現するためにも、間取りや部屋の広さをじっくり検討する必要があります。
とくに、小さなお子様がいるご家庭や妊娠出産を控えているご家庭では、子ども部屋の広さや数について悩むことも多いでしょう。
今回は、マイホーム購入を検討する方に向けて、子ども部屋の平均的な広さや広さを決めるポイントについてご紹介します。
マイホーム購入前に知りたい子ども部屋の広さを決めるポイントとは？
長期的な視点をもつ
一般的に、子ども部屋が必要となるのは小学生から高校卒業程度のお子様がご家庭にいる場合と言われています。
大学進学や就職に伴って自宅を出るケースは少なくなく、子ども部屋が使用される期間は年数にして8年、多くて10数年と考えられます。
そのため、親が暮らす年数と比較し、優先度の高いリビングやダイニング、寝室などの広さを決定してから子ども部屋の広さを決定しましょう。
とくに土地の広さやもてる部屋数に限りがある場合には、基本的な住環境を整えるためにも、その他の部屋を割り振ったあと、余ったスペースに子ども部屋を設ける方法が現実的です。
柔軟な使い方ができる間取りを
子ども部屋を設けるうえで重要となるのが、お子様の年齢と人数、性別などです。
とくに年齢の近い同性の兄弟姉妹では、複数人に対し1部屋を使わせるケースも少なくありません。
年齢差や性別が異なる場合には、お子様1人に対して1部屋ずつ設けることが一般的です。
ほかにも、たとえば4畳の部屋と6畳の子ども部屋を設け、基本的には6畳を子ども部屋に使用し、受験期など勉強用の個室として4畳の部屋を使用するといった方法もあります。
このように家庭の生活リズムや習慣に合わせて、柔軟に部屋の用途を変更することも1つの方法です。
マイホーム購入時におさえておくべき子ども部屋の広さによるメリットとデメリット
子ども部屋の広さによって、次のようなメリットやデメリットがあります。
広い子ども部屋
基準として、6畳以上の子ども部屋は広いと言えるでしょう。
広い子ども部屋では、遊びのスペースを確保できる、あとから仕切りを設けて分割もできる、荷物が増えても問題がないなどのメリットがあります。
一方で、広いと清掃に手間がかかるほか、快適さから引きこもってしまう可能性が高まること、仕切りを後から設置する場合費用が別途かかるなどのデメリットもあるため注意が必要です。
狭い子ども部屋
子ども部屋が狭いことで、子どもがリビングを生活の場所にすることから家族のコミュニケーションがとりやすくなる、小さい子どもでも家具や私物の管理がしやすい、清掃に手間がかからないなどのメリットがあります。
一方デメリットとしては、圧迫感がある、成長につれて手狭になる可能性が高いなどが挙げられるでしょう。
