人生でそう何度も買うことがない中古マンション。
だからこそ、少しでも永く住むことができるように、購入前には「この中古マンションは、あと何年住めるのだろう？」と考える方も少なくありません。
また、購入から数年後に売却して住み替える予定の方にとっても、売却時点でこれ以上住めないような状態の物件は売ることができないため、何年住めるのかということは重要なポイントです。
そんな中古マンションがあと何年住めるのか判断するポイントには、『耐用年数』と『修繕記録』があります。
中古マンションは何年住める？耐用年数編
購入を検討している中古マンションがあと何年住めるのか判断する1つ目の注意点は、耐用年数です。
以前少しご紹介しましたが、マンションに限らず全ての建物には耐用年数があり、その基準は建物の構造によって異なります。
なお、建物の構造や用途別の耐用年数の基準は、国税庁のホームページにてご覧いただけます。
国税庁が公開しているリストを見てみると、居住用の鉄筋コンクリート造(RC造)または鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)は47年が耐えられる年数と決められています。
中古マンションは何年住める？修繕記録編
先ほど、マンションの耐用年数は47年だと述べましたが、実際に47年経つと全てのマンションが住めなくなってしまうわけではありません。
ここでポイントとなる2つ目の注意点が、マンションの修繕記録です。
マンションは、築年数が経つほど外観や基礎・設備などに傷みが生じるものですが、その際に適切な修繕を行っていれば、耐用年数を超えることも不可能ではありません。
また、適切な時期に適切な修繕が行われている中古マンションは、住民一人一人が「自分たちの資産を大切にしよう」という意識が高いため、マンションの資産価値が急落しにくいというメリットもあります。
ただし、修繕記録はマンション全体だけでなく、専有部分についても確認が必要です。
マンション全体の修繕記録は管理組合や管理会社が保管していますが、専有部分は個人の責任で行われるため、売り出す時まで一度も修繕されていない可能性もあります。
そうした適切な修繕記録が確認できない場合は、見えないどこかに不具合があり、それがいつ生じるか判りません。
そうなると、せっかく理想の中古マンションだと思って購入しても、想定している年数より短い期間しか住むことができない可能性もあります。
そうならないためにも、購入前には共用部分・専有部分ともに過去の修繕記録をきちんと確認しましょう。
まとめ
中古マンションは何年住めるのか、チェックするべき2つの注意点をご紹介しました。
少しでも永く安心して暮らすためにも、購入前にはぜひご確認ください。
修繕記録が判る中古マンション探しは、RENOLAZEまでお問い合わせください。
