近年は、築年数がある程度経過した中古マンションを選んで、好きにリノベーションをするというスタイルのマイホーム探しをされる方も増えています。
『元の状態以上の価値を生み出す』という意味を持つリノベーションは、新しいご家族が快適に暮らせるように変えることができる点が最大の魅力です。
ただ、そんな魅力あるリノベーションですが、全ての物件で施工することが可能というわけではありません。
今回は、リノベーションに向かないマンションの特徴をご紹介しましょう。
○○構造のマンションは間取り変更に向かない
リノベーションでご要望が多い施工の1つに、間取り変更があります。
ご家族のライフスタイルに若干合わない間取りの場合、それを変更することで、より暮らしやすいマイホームにすることが可能となります。
ただし、建物全体を壁で支えている壁式構造を採用しているマンションの場合、壁を取り払ってしまうと強度が弱くなってしまうため、間取り変更ができません。
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間取り変更をご希望の方は、まずマンションの構造がリノベーションに向くか向かないかを、入念にチェックしましょう。
配管やダクトを通すスペースが狭い場合は要注意
中古マンションのリノベーションを行う際、壁付けのキッチンをリビング向きのカウンターキッチンにしたいなど、水回りの変更をご希望される方も少なくありません。
こういった施工をご希望の場合、注意していたいだきたい点が配管とダクトです。
上下水道の配管や換気扇のダクトは、通水や換気に欠かせない重要な設備ですが、これらを通している床下・天井裏のスペースに十分な空間がないと、水回りの設備などを変えられません。
特に築年数が古いマンションでは、配管やダクトの変更が難しいケースも多く見られます。
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無理に変えてしまうと、後々大きなトラブルが発生する恐れもありますので、水回りの設備の変更をご希望の方は、事前にご相談ください。
1981年6月より前に建築確認済の建物も注意が必要
マンションのリノベーションは、設備や内装などの変更は行うものの、柱や梁・壁など、いわゆる建物の基礎部分までは原則変更できません。
そのため、建物の基礎工事がしっかりしていない場合、いくら見える部分をきれいにしても、基礎が中途半端であればリノベーションに向かない物件となります。
なお、基礎部分はマンションの耐震性にも大きく関わる部分ですが、現行の耐震基準が施行されたのは1981年(昭和56年)6月1日です。
この日以降に建築確認が済んでいるマンションであれば良いですが、建築確認済証の交付がそれ以前の物件の場合は旧耐震基準での確認となりますので、その点にもご注意ください。
※建築確認…建築前に、各自治体へ建築確認申請を行い、そこで法律で定める基準を満たしているかどうかを審査すること。
この審査をクリアし、確認済証を発行してもらわなければ建築することができません。
また、築年月はあくまで建物が完成した年月であって、建築確認済の日ではない点にも注意が必要です。
まとめ
夢が膨らむ中古マンションのリノベーションですが、今回ご紹介したポイントを踏まえ、施工に向く物件・向かない物件をしっかり見極めましょう。
こうしたポイントチェックが、より理想に近いマイホームの実現へとつながりやすくなるのです。
